今までに何回かひょっとしたらそうじゃないだろうかと思わなかったわけではないけれど、ひょっとすると、私達の文化には「憂える」という言葉は定着しないでいるのではないだろうかという気がして来た。それは地勢学的な影響がとても大きいのかも知れない。環太平洋地震帯の地図を見て、地震の発生頻度を表したものなんかだと、日本列島の上はもうその頻度を表すマークで塗りつぶされてしまうほどの地震が発生している。それが例えばあの3.11前後から始まっているという話ではなくて、ず〜っと以前、それこそ有史以前からそれは続いている（ものを知らないものだから本当かどうかは保証の限りではないのだけれど）のだ。そんなところに暮らしている民族が、あっちこっちから寄り集まってきた連中がいるらしいけれど、いちいち物事を｢憂えて｣いたんではそれこそ暮らしが成り立たなかったということではないだろうか。
火山は爆発して流れ出てくるもので地形は変わり、それから先は何年かは不毛の地となりはて、地震が起きては崩れてしまうんだから大したものを建てるつもりにもならず、挙げ句に台風は来るは、大雨はあるは地滑りも起きるは、雪が降ればどっさり積もり上がって向こうに行くにも容易じゃない。
そんなところに暮らしていて、いちいち壊れたものをどうしようと憂えていたらそれでなくても短い人生があっという間に終わってしまう。尤も何度も生まれ変わって来るわけじゃないからどこかで天災に対する備えを手に入れているわけじゃない。対処のしようがないまま、不満足な状況で人生を終え続けてきたんだろう。
この度の一生にはあれもあり、これもありの人生で全然落ち着かなかったから、次にいったらそんなことが一切起きない、静かな、蓮の花が咲き乱れている、落ち着いたところに暮らしたい、そのためには｢あぁ、大丈夫、大丈夫、あぁ、大丈夫、大丈夫｣と唱えて諸々のいやなこと、面倒なことを忘れちゃいましょう、というのが一番気が楽に違いない。
だから、この大きな災難だってそれでやり過ごすしかないんだというのが哲学的な思い入れに豊かな現政権がまっしぐらに突き進んでいる路線なんだろう。
どうして晩婚化が進むような政策をこの国の歴代の政権はとり続けてきたのか不思議でしょうがなかったのだけれど、自民党も、公明党も（ということは大元の創価学会もそうなのだろうけれど）民主党もこういう事件や災害が起きるのがわかっていたから、若者達が結婚して子供を産んでくれると人口が現状を維持することになってしまって、災害の被害が大きくなってしまう、だから、少子化の流れを生むように、若者達が子どもを欲しいと思わないようにしてきた成果だったのだろう。
経団連がいうことを、米国が主張することをそのまま受け入れていけば、国民が嫌気をさしてどこかに分散するとか、やる気を失って文句を言わなくなる、それがこの国を災害や事件から守る究極の方法なんだろう。
素晴らしい政策だったということに今ようやく気がついたな。
