NOVAで多くの人を食いものにしたあの猿橋は関連会社の株を売り逃げていたらしいし、「調査の結果、NOVAは2006年3月期決算で初めて約31億円の赤字に転落したが、猿橋氏は同時期の役員報酬などとして約3億1000万円を受け取っていた（中国新聞 2007/10/31）」というんだからその頃から既に逃げの体制に入っていたということじゃないのだろうか。そんなことをしてもそんなもの持って死ぬまで無事にいられるわけではないことは分かり切っていると思うのだけれど、それでもそういう方向にはしろうとするものなのか、人間は。
しかし、同じ記事の中に「猿橋氏からは30日午後、代理人の弁護士を通じて東畠弁護士に連絡があり、同氏の解任などをめぐり、法的に争う趣旨の発言があったという」という文章があって、これがもし本意だとしたら、猿橋はどういうことを考えているのだろうか。
こんなことをいっては関係する皆さんに誠に申し訳ないが、こんな手垢にまみれた企業にスポンサリングしてくれる企業なんて一体いるのだろうか。もしいたら、どんな論理で取り組むのだろうか。興味深い。
