ま、今更いうまでもなく、わが国のマスメディアは電通を窓口にした大企業利益追求宣伝機関として各紙、各局が機能しているということが今回の原発事件でいよいよ明らかになってきた。これで、不偏不党の報道機関なんてものが全く存在していなかったことが明確になった。
カタログハウスの通販生活のテレビコマーシャルがすべてのテレビ局から拒否されて没になったということがツイッターで語られ、その没になったコマーシャルといわれているものがすでにYouTubeにアップされてみることができる。（こちら）。なんでもカタログハウスは真面目に真剣に反原発に取り組み続けているんだそうだ。
こういう事実、つまり、国民の安全よりも大企業の利益を守るという姿勢をあからさまにしているマスメディアを信頼し続けるということが如何に間違っているかという点について多くの国民がいつ気がついてボイコットするという大きな流れを創ることができるのかという点がこの国の将来を左右することになるだろう。
トヨタを筆頭にした大グローバル企業が如何に繁栄し、国家に金銭的な貢献をするのかということが至上の命題だとするのであれば、この国はこんなことになってはいないはずではないのか。大企業群は一体いつその経営を始めたのだっただろうか。ついこの前始めたばかりだったのだろうか。それとももう既に半世紀以上の歴史を持っているのだっただろうか。
ついこの前始めたばかりだったのであれば、これから彼らが貢献するという姿を推測して、一度その方向へ邁進してみても良いだろう。しかし、そうでないのであれば、このやり方ではうまく行かない（現実的にうまく行っていない）と、学習して異なる路線を捜してみても良い。しかし、彼らの主張はそうとは思えない。
もうあの幻想的な、虚像的な状況を作り出すのは賢明ではないということはわかっているはずだ。
それを闇雲に主張する財界の代弁者でしかないマスメディアはすでにこれまで認められてきた立場をまさかそのまま認めるわけにはいかない。
