ほぼ足りてまだ欲　その先

「ほぼ足りてまだ欲」がはてなダイヤリーの廃止にともないこちらに移りました。

なぜ私はApple派なのか

　凄く簡単な話で、Windowsを使わなくてはならない羽目に陥ったことがなかったからなのだ。生まれて初めてパーソナル・コンピューターというものを触ったのがいつなのかというと、IBMの5550という機械がパーソナル・コンピューターという範疇に入るのだとしたらそれが最初で、会社の職場にこれが入ってきたのが多分1985年頃だったと思う。私はただ単にワード・プロセッサーとして月に一度の社内報の一頁の原稿を書いただけだった。毎月原稿を書いて上司に手を入れて貰っていたのだけれど、ある時からこの機械で書いて出したら、「活字になっていると手が入れにくい」と苦情が出た。正確にいうと「活字」ではないが。
　その頃から社内の職場にはどんどんいわゆるワープロ機が出回ってあっという間に社内に普及した。私がいた部では富士通のオアシスが使われていた。他の部では違う機種が使われていて全然共通化する頭はなかったようだ。1990年代に入って直ぐに、仕事で損を出して系列会社に出されてしまったら、そこにはグラフィック・デザインをやっている人たちが働いていて、彼等が今やパソコンがなくては話にならないということをいっているのを聞いた。ならばなんで導入されていないんだと聴いたら、上司に説明しても聴いてもらえないという。そこで彼等と作戦を立てて会議の時に提案をした。上部の考え方はそんな機械を入れてもきっと使いこなさないでホコリまみれにしてしまうに違いないというのだった。人間は残念ながら、ドラスティックに世の中が変わる時に、それを受け入れることのできない人と、面白がってそこにのめり込む人間に別れるらしい。私たちは強硬に主張して、とうとうAppleのLC475を手に入れた。しかし、たったの一台だった。二台目、三台目を導入するのには一年我慢だった。この一台をつかい倒しているうちに周辺の写植やさんがどんどんマック化されていった。
　次に行った会社ではもっぱら使われていたのはワープロだった。どうやら経理にはそんな機械が導入されていたのかも知れないが、どうなっていたのか全く分からない内に外地勤務になった。その赴任先の上司に話を聴くと、この人はパソコンとワープロの区別もつかない人だったので、話にならなかった。しょうがないからLC520という一体型のパソコンと買ったばかりのPowerBook150という二機を持っていった。職場と自宅の両方に必要だったからだ。しかし、二台持っていくと伝えたら、もしも関税が発生したら自己負担だという。職場に何もないというから持っていくのであって、本来なら現地で導入するべきだと私は思っていたが、ここでも使われていない環境の中でその必要性を説くのは困難を極めた。そこにいたのは1998年末までだったけれど、その間に一度帰国した時にPB2400cを目にした時に、カラー画面となっていて（それまではモノクロ）いても立ってもいられず、ソフマップ・マック館で買い求めた。
　その間に環境はあっという間にIT化されてしまって、私は小さな事務所の中で電話線を別回線にして繋げ、プロバイダーと自分の負担で契約をして東京とe-mailで繋げた。その時に、事務所の片隅にずっと布を被さられていた更に古いパソコンを発見した。私が赴任する一年半ほど前にいた人間が既に当時の機械を導入して経理計算をしていたのだというのだ。なんで早く云わなかったのか良くわからないけれど、その時点では既に陳腐化していた上に、データーをバックアップしていなかったようで、データーの移植すら考えられない状態に陥っていた。尤も私の機械がアップルだったからいずれにしても私の機械ではどうにもならなかった。
　あの事務所ではいつになっても予算が割り当てられずにパソコンの導入を考えられなかったので、とうとう私は自分の東京の元籍と交渉して、私用にといってラップトップを一台入手したけれど、その時点ではもちろんWindows 95だった。若手の同僚にそれを割り当てて、私は相変わらずLC520で仕事をしていた。
　帰国と同時に会社を辞めてしまったので、日本で会社という環境で仕事をしなかったから、幸いというか、不幸にというか、とうとうWindowsを使わなくては何も進まないという状況に置かれるということはなかった。その後に関係した学校の類もどこへ行っても曲がりなりにAppleの機械は存在した。いや、学校関係は早くからAppleが導入されていたのだ。
　だからこれまでWindowsの機械を自分の費用で購入したことはなかった。しかし、昨年、どうしても旅先に持っていくのにMacBookでは重くて、台湾メーカーのネットブックを買ってしまった。そうしたらMacBookAir11"がそれまでのMacBookAirの概念を取り払ってくれた・・・が、もう余裕がなかった。あと一年早く出てくれていたら、私のパソコン暦に汚点を残さずに済んだのに。

Waste Management Inc.

　先日、CSのゴルフチャンネルを偶然見たら、その時に放送していたトーナメントが「Waste Management Phoenix Open」という名前だった。知らない人が見たらなんちゅう名前のトーナメントなんだろうと、不思議でしょうがないだろう。「ゴミ管理フェニックス・オープン」なんて一体全体誰がそんな名前をつけたんだということになる。それが別になんの不思議もないまま通用している米国のゴルフ界はどうなってんだろうと思うのが普通だ。
　このWaste Managementというのは固有名詞で会社の名前である。つまりこの名前の会社がスポンサリングしているフェニックスのトーナメントだということである。この会社がスポンサーになったのは昨年からで、今年が2回目であり、それまでは2004年から投資銀行の Friedman Billings Ramseyがスポンサーで、通称FBR Phoenix Openと呼ばれていた。
　で、このWaste Managementという会社だが、今ではHoustonに本社を構えているけれど、1998年までは創業地であるChicagoに本社を持っていた。この会社がどんな具合に米国に知れ渡っているのかというと、ゴミの回収業者として米国一の規模を誇っている。そのライヴァルはかつてはBFIという会社だった。その頃の米国映画を見ていると、路地裏に入り込んで、格闘シーンなんかがあるとそこに置いてある大きなゴミ回収用の鉄箱に、必ずWaste ManagementかBFIのマークが入っていて、あぁ、あの辺はあっちの会社のテリトリーなのかと思ったもんだった。
　1970年代の後半にWaste Management Inc.はかつて米国で稼働していたゴミ焼却工場をもう一度導入しようと検討していて日本に現状を視察にやってきた。当時東京の板橋のゴミ焼却工場が最大規模だったのと、彼等が導入しようとしていたライセンサーが共通していたこともあって、私たちとも交流があった。Chicagoに行ってみると第一次世界大戦後に建設されたゴミ焼却工場の建物がそのまま残っていて、ゴミの集積基地として活用していたけれど、私にとっては工業遺産として大変に興味があって、見せて貰った経験がある。
　彼等はただ単にゴミを集積しているだけでなく、ランドフィルといわれる埋め立て地の管理、処理の必要な有害ゴミの処理まで行っていて当時の米国のゴミ処理の民間委託の徹底ぶりに驚いた。それにしても羨ましかったのはやっぱり国土の広さ、人口密度の低さである。何についても私たちの国は人間がいすぎているということが悩みのタネの要因だが、それが力でもある、という悩みがつきまとう。
　BFIはその後他社に吸収されて、今やその名前はすっかり見ることがなくなったけれど、Waste Management Inc.は全米にネットを張っているからあのゴルフ・トーナメントはあんまり抵抗がないということだろうか。

マスコミはどうしたんだ

　小沢一郎の現在の状況についてマスコミは読者を騙し続けていって良いのか。
今朝の讀賣の社説

小沢氏の強制起訴や説明責任の回避、元秘書３人の起訴などを踏まえれば、政党としてけじめをつけるのは当然だ。

　こう書いている。小沢一郎に本当になんの容疑がかかっているのか、について全く詳報を付して報道しようとしていない。ひょっとして小沢一郎は人知れぬところから人知れぬ程の金を集めて、「金を出した奴にはもうけ口をあてがう」という行為をしているのだとしたらこれは「議員を辞めろ！」と主張して行かなくてはならないだろう。しかし、それが証明されているのかといったら今どこにもその証拠はない。
　建設会社から秘書が5000万円の現金を貰ったっていっているじゃないか、という容疑が語られて秘書だった国会議員は逮捕された。しかし、彼はそんなものは受け取っていないといっているし、物的証拠が挙がっているわけでもない。じゃ、小沢一郎を検察が不起訴にしたにもかかわらず検察審査会が二回目にようやく議決して起訴されるということになった。起訴されたら即座に議員は議員資格を剥奪されるというのが讀賣の常識なんだろうか。
　買春容疑で起訴されたイタリアの大バカ色ボケ首相は首相の地位をそのうち追われることになるだろうけれど、あの国では起訴=地位剥奪と至っていない。少なくともイタリアの方が讀賣よりは数段民主的だということがわかる。ま、主筆が主筆だから、訳のわからんことを平気で活字にするのかも知れないけれど、金を払っている読者こそよい迷惑だ。
　でも、あの日本一の大新聞が嘘を書くとは思えない、という読者ばかりなんだろうな、きっと。
　日本経済新聞もほぼ同様な論調を書く。こうした見るからに現実を無視した、そうでないことを決めつけて報道するという論調を続けていくバックグラウンドは一体なんだろうか。なにかそうさせる要素が各社の共通の要因としてあるということなんだろうが。

また日は巡り来る

　2月16日だ。平成元年の2月16日はかつて勤めていた会社の現場で大火事があって12名が犠牲になるという大事故があった日だった。もうまる22年も前の出来事になる。そういわれてみると随分記憶も怪しくなり、一体何人が犠牲になったのかもしっかりと思い出せなかったくらいだけれど、現場での一瞬一瞬、あるいは交わした言葉の端々が思い出されてくる。
　あの日のことはその後の現場を見に行ったこちらに書いたことがある。
　実は昨年の末にこの事故についての地元の新聞の関連記事を国会図書館に探しに行った。

2011年02月15日のツイート