日本への原爆投下を巡るトルーマン大統領を挟んでJoseph Clark GrewとJames F. Byrnesの駆け引きをつまびらかにして、なぜ米国が日本へ原子爆弾を投下したのかを明らかにする。多分この辺のことはこれまでにも何回か著作によって著されてきたものであるだろうが、私は初めて知り、「戦争を早期に終結に導きその後の双方の被災者の数を低減するために有効な手段であった」とされている原子爆弾必然論を否定するものだと知った。
Grewは日本近現代史をほじくると必ずぶつかる人で、1932年に駐日米国大使として赴任し、開戦後、日米交換船にて米国に戻った知日家で知られる人である。しかし、彼のバックグラウンドはWall Streetを拠点とするマネジメント層であり、なかんずくその中心でもあったJ.P. Morganであった。だから、彼等が常に考えていたのは米国産業界の極東の工場たるべき日本であり、それまで投資していた日本の産業をぶち壊すことなく、終戦に持ちこむことだった。そのためにも天皇制を護持することによって、日本を降伏せしめることに注力した。
一方、南部出身のByrnesはルーズベルトからマンハッタン計画を任され、年間予算の20％もの予算を投じてロスアラモスに建設した原爆開発プロジェクトを完成させることに注力していた。彼にとっては北部ニューヨーク、ウォールストリートのグループが早期に戦争を終結させてしまったら、注力してきた原爆開発は単なる理論に過ぎなくなってしまう。
ルーズベルトが急死して、突然大統領になったトルーマンは突然原爆開発のことを知らされる。ポツダム会議に向かうトルーマンに随行したのは国務長官となったByenesで、ヨーロッパで力を誇示するソビエト連邦のスターリンを黙らせるには原爆開発しかないと信じていた。その会議の席上で、原爆実験が成功したことを知らされ、トルーマンはByenesの提案を受け入れる。その結果広島に最初の原子爆弾が落とされたのだ。
つまり、米国で語られている「早期に終戦を迎えるために」原子爆弾が投下されたのではなくて、原爆を投下して東側にその脅威を見せつけるために、対日戦の終結を遅らせた、というのが事実のようだ。
いずれにしても、ブッシュのイラク侵攻もそうだけれど、戦争はすべからく、誰かが儲けよう、あるいは面子を立てようとして一般国民を犠牲にする行為であるようだ。
集合住宅の臨時総会があった。112戸のうち出席17戸、議長委任等があって全体では85戸が有効。ところが今回の臨時総会は何を決めるのかといったら、管理委託先の変更という集合住宅としてはとても思い切った案件だったので、実際の総会に出席してきたのがたったこれだけで、びっくりした。
今回の委託先変更に際しては、コンサルタントを選定して、管理仕様を詳細に決定し、現場説明を行って、競争入札の結果、4社に絞り、個別折衝をして、その審査をして、全く新しい委託先を決定した。この間の管理組合の作業は大変なエネルギーを費やした筈だ。得てして今まで通りの体制で、強い要望をするくらいに終わってしまうのに、良く素人の管理組合がここまでやってくれたと、若い力に感謝。
うちの集合住宅は15階建てなので、完成した時に近隣に電波障害を起こすというので、アンテナを立て、近隣に配信している。で、今度は地デジになるので電波も違ってくるし、飛んでくる方向も異なる。従って電波障害を起こす地域が異なってくる。このためにこれまでの設備を撤去して、新たな設備を設置しなくてはならない。アナログ発信の地点とデジタル電波発信の場所が同じであれば、あまり変わらなくて良いのかもしれないけれど、全く異なる様相を呈することになるのだけれど、これって、勝手にアナログ波からデジタル波に変えてしまった総務省の責任じゃないの？補助があるべきではないの？
「只今さん」のコメントを見て、朝毎読産経中日の各紙の社説を読んでみた。各紙は一様に検察を激しく批判しながら最後に報道も欲見極めなくてはならないとかいているんだけれど、読売だけはそうした記述がない。
検察は過去、ロッキード事件やリクルート事件など、数々の政官界汚職を摘発してきた。今回のように、裁判の過程で次々と捜査の問題点が露呈するようでは、これまで得てきた国民の信頼を損ねることになろう。
検察には控訴する道も残されているが、今必要なのはメンツを捨てて捜査を再点検することだ。検察官の資質も問われよう。若手検事の指導も含め、組織全体の見直しが急務である。（2010年9月11日01時43分 読売新聞）
これまでの検察特捜が摘発してきたそれぞれの事件には一点の曇りもなくて、国民の信頼を勝ち得てきたけれど、今度のこれだけは問題だぞ、といっているように読めないことはない。
陸山会事件にしても、福島県佐藤栄佐久元知事事件にしても、鈴木宗男事件にしても、本当に検察は正しい捜査をしてきたのか、そしてマスコミは第三者的な公平なスタンスに立ってこれを報じてきたのか、という点を考えたら、頬ッ被りして通り過ぎることはできないだろう。警察レベルでも岩手県の同姓同名女性殺人事件や、高知の白バイ衝突事件、熊本の知的障がい者死亡事件、ぶどう酒毒殺事件等捜査過程に大きな疑問が残る事件は相次いでいる。
その度にマスコミがこれを調べながら報道し、当局の見解に疑問符を差し挟みながら検証してきたかといったら、全く納得することができない。高知の白バイ事件に於ける地元紙のスタンスなんぞは典型的で、地元県警の解釈そのままテンから正しいと受け取ろうとするものだけである。
読売系は新聞だけでなくて、よみうりテレビも非常に積極的に権力におもねったスタンスに立っていることは非常に明白であることはいうまでもない。
そうした色がついたまま主張を続けていこうとするのであれば、今度からその色を宣言したらいい。「私たちは本当は自民党が政権につくのが都合がよいと思っている」テレビです！とか、「小沢一郎が政権についてしまったら、霞ヶ関も、私たちも好き勝手出来なくなっちゃうから大反対」テレビです！といった具合に。
ここは、どうせ民主党代表が総理大臣になるというのであれば、小沢一郎ではなくて、菅直人がそのまま総理大臣を続けるのでは、ついこの前までの自民党のスタンスと殆どどこも変わらないことになってしまうことをとても憂えているブログなんだなぁ。
テレビで新潟の蛸をやっていた。→ Sydneyにいた時Baby Octopusって奴を買った。→Baby OctopusといったらBBQに決まっている。→ BBQといったらワーホリ諸君や、職場の若手、近所の友達を呼んでよくやった。→ 土曜日にBBQをやって次の日曜日に業界のゴルフがあって、上司にあった。 → 「君は昨日は何していたんだ？」「BBQやってました」→ 「なんでうちの家族を呼んでくれないんだ！」と怒鳴る。→ だから呼ばないんだよ。
