正確にはなんという名前がついているのか知らないけれど、ドイツ、ノルウェーを除く北欧4カ国には「宗教税」という税金がある。教会や他の宗教団体に登録している人たちには所得に応じて税金が徴収され、それで宗教団体が運営されているらしい。よくわからないのだけれど、ドイツにいるとこの税金の話は現地の日本人の口から良く出る。理不尽な税金だ、こりゃなんだ！というニュアンスで語られる。それだけ日本人にとって宗教が身近なものではないという証明の様なものである。
かつて欧州における宗教、ほとんどの場合紀元5-6世紀からのキリスト教を意味するけれど、地元の権力者によってこれが支えられ、あたかもその私有物かの如き教会運営がなされていたんだといっても過言ではないだろう。その証拠に各地の大きな教会は権力者が自分の罪を軽くしてもらう目的が大きな原動力になって建設されてきたといっても良いのではないだろうか。
それが世俗運営化される様になって、一気に難しくなった運営を多くの人たちから税金として徴収することによってこれを支えようとしたことから始まっているために、多くの移民が流入することになってこの定義が揺らいでしまっているといっても良いだろう。
日本では全人口の1%に満たないくらいのキリスト教徒しかいないから到底理解するのは難しい。しかし、理解できないというのと、それを否定するというのはそのままでは繋がらないはずだけれど、とんと与り知らぬ世界だから、簡単に否定されるという愚を犯す。
